マンションを売却して、ようやく一段落。
そう思っていた翌月、日本ハウジングから一本の電話がかかってきました。
「駐車場の解約届が提出されていません」
一瞬、何を言われているのかわかりませんでした。
すでにマンションは売却済み。所有権もない。なのに、駐車場だけ解約されていないというのです。
所有権がないのに、駐車場の解約届が必要？
「マンションを売却して、もう所有者ではありませんよね？」
そう伝えると、返ってきた言葉はこれでした。
「規約に書かれていますので、駐車場は解約届がないと解約できません」
売却して所有権がないのに、
駐車場の権利だけ残るって、おかしくないですか？
そう反論しても、「規約に書かれています」の一点張り。
話は一向に前に進みません。
仲介会社に相談するも、頼りない対応
念のため仲介会社にも連絡しました。
ところが返ってきたのは、
「一般的な駐車場も解約届が必要なので、今回の件はそれと同様です」
えっ？？？？マンションの駐車場は住人じゃないと契約できないのに、一般の駐車場と一緒？？？
「こんなケースは初めてです。私が個人的に立て替えてもいいですよ」
どちらかというと、管理会社側の目線で話をしている感じがする‥。
……いや、そういう話じゃない。
こちらが求めているのは、プロとして管理会社にきちんと対抗してくれること。私たち素人をサポートしてくれるのが仲介会社じゃないの？
その旨をはっきり伝えたところ、
翌日になって「話がつきました。手続きは不要です」と連絡が入りました。
ひとまず、ほっとしました。
しかし、通帳を見ると駐車場代が引き落とされている
安心したのも束の間。
通帳を確認すると、売却後の月の駐車場代がしっかり引き落とされていました。
これは返金されるのか。
そう思って日本ハウジングに問い合わせると、まさかの回答。
「返却できません。規約をご確認ください」
「売却済みで、規約はもう手元にありません。」
そう伝えると、「いかなる理由でも一旦受け取った代金は返金しないと規約に書いてあります」と言われ、規約の一部がメールに添付される形で送られてきました。
規約を読んで気づいた、大きな矛盾
送られてきた規約をよく読むと、そこにはこう書かれていました。
・マンションを売却した場合、契約は「解除」となる
・区分所有者（組合員）の資格を喪失する
つまり、売却は「解約」ではなく「解除」。
解約届など、そもそも不要なはずです。
にもかかわらず、
・解約届が出ていない
・細則に返金不可と書いてある
この細則を盾に、返金を拒んでいたことになります。
「管理組合の判断を仰ぐ」と言われましたが、
そもそも私はもう組合員ではありません。
話が進まない理由は、明らかでした。
本社のお問い合わせ窓口にメールを送る
このままでは埒があかない。
そう判断して、日本ハウジングの本社お問い合わせ窓口にメールを送りました。
・売却の2か月前に、マンション売却についての手続きについて相談していたこと
・そのやりとりが残っていること
・今回の対応の矛盾点
すべて、冷静に事実だけを書きました。
すると、その日のうちに上司という方から電話があり、
謝罪とともに返金を約束されました。
マンション売却と駐車場で学んだこと
今回の件で強く感じたことがあります。
まず、
仲介会社は必ずしも味方になってくれるとは限らない、ということ。
そして、
「おかしい」と思ったら、感情的にならず、根拠を持って徹底的に確認すること。
さらに、
電話よりも、やりとりが残るメールが圧倒的に有利だということ。
マンション売却後の駐車場トラブルは、決して他人事ではありません。
同じような立場の方が、少しでも無駄なストレスを避けられたらと思い、今回の体験を書き残しました。
売却は終わっても、手続きは最後まで気を抜かない。
これは、本当に身にしみた教訓です。
コメント